斎場施設の運営主体は民営と公営がある

斎場施設の運営主体は民営と公営がある

斎場施設の運営主体は、大きく分けて民営と公営があります。民営は葬儀社や組合いなどが運営していて、基本的に同じ条件で誰でも利用することが可能です。施設があるのは駅の近くや街中など、アクセスが良いところが多いです。親族や参列者が行きやすく、大勢の人たちを迎え入れたいときにも向いています。利用料金は施設によって違いがありますが、公営に比べると割高です。その分室内がバリアフリーになっていたり、様々なプランがあるのが魅力です。公営の斎場は主に行政が運営に関わっていて、市区町村などが担当となっています。そのエリアに住んでいる人たちを受け入れていて、住民以外が利用する場合は割り引きがきかないことがほとんどです。火葬設備が併用されているところもあり、いちどで葬儀から火葬まで行えます。どちらも予約が必要で、葬儀を行うことになったらすぐに連絡することが大事です。友引など運営していない日もあり、事前に調べておくと安心です。

いざという時に慌てない斎場を選ぶ基準とは

いざ葬儀を執り行おうとなった時、まず最初に選ぶのが斎場です。 これが決まらなければその後の話が進まないのに、実は一番の悩みどころでもあります。 実際のその時に慌てないよう、今の内にある程度の希望をまとめておくのも良いかもしれません。 斎場には大きく分けて2つのタイプがあって、1つは公的資金を基に市町村が管理している市民が利用するための比較的安価な公営の斎場です。ごくシンプルなプランのみを提供しているので特別な葬儀は出来ませんが、火葬場が併設されている事が多いので移動の手間がなく、近親者で静かに送りたい方にお勧めです。 2つめはやや割高ではありますが、様々なサービスでバリエーション豊かな葬儀を実現出来る民営の斎場です。 多くの宗派に対応出来ますし、宿泊施設や送迎車の手配も出来るので遠方からの参列者がいる場合等、きめ細やかな送り方をしたい方にお勧めです。 いずれにしても一長一短なので、それぞれの特徴を良く理解して自分の好みに合った所を選ぶようにして下さい。